日時： 2019/09/22(Sun) 01:38
名前： 匿名

JHCの人が紹介されているのをたまに目にする。
JHC以外の鑑定師の嫉妬によるヘイト説も。。。。。分からなくはない。

ttps://tokyolucci.jp/tokyo-psychic

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:39
名前： 匿名

力強いお言葉。
スレの継続を期待します。

Re: 【正統派】ジャパンハトホルスセンター9【カルト】 (No.1) 2019/08/11(Sun) 17:29 匿名
拝見しました。
とてもすばらしい内容の文章です。
荒らされても、本スレは、継続していきます。

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:39
名前： 匿名

まずはご一読下さい。
ttps://siritual111.blog.fc2.com/

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:39
名前： 匿名

三省堂 大辞林

へ の かっぱ ［1］ 【屁▼の河▽童▽】
何でもないこと。簡単にやってのけること。河童の屁。 「そんなことは−だ」

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:40
名前： 匿名

力強いお言葉。
スレの継続を期待します。

Re: 【正統派】ジャパンハトホルスセンター9【カルト】 (No.1) 2019/08/11(Sun) 17:29 匿名
拝見しました。
とてもすばらしい内容の文章です。
荒らされても、本スレは、継続していきます。

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:40
名前： 匿名

とまり木が好き〜客を演じるヘイター編〜

この記事も全体公開して欲しいです！

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:40
名前： 匿名

名誉毀損とは　法的権利侵害の一種

まず、名誉毀損とは、法的に名誉権を侵害する行為であり、公然の場で真偽を確認することができる誹謗中傷により他者の評価を落とす行為になります。つまりは、誹謗中傷によって名誉毀損が成立するためには、以下の4つの条件を満たすことが必要です。

真偽を確かめることができる内容

公然の場であること
対象が特定されていること
社会的評価を下げる内容であること

例えばですが、ネット上で、「○○会社で働いているＡさんは前科持ちである」といった書き込みなどが名誉毀損の成立する例としてあげられます。

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:41
名前： 匿名

名誉毀損が成立する条件

・真偽を確かめることができる内容

名誉毀損において誹謗中傷の内容の真偽は問われません。真偽を確かめることができるのかどうかが重要であり、上の例であげた「前科持ちであること」は真偽を確認することができます。

・公然の場であること

また、公然の場で誹謗中傷を受けることが重要であるため、1対1で罵られた場合、名誉毀損は成立しません。ネット上は不特定多数の人が見る場所なので公然の場が成立することがわかりますが、職場内で同僚達が見ている前、または学校の教室内でクラスメイトが見ている前で誹謗中傷を受けた場合なども公然の場で誹謗中傷を受けたと言えます。

・対象が特定されていること

誹謗中傷する相手を特定することができる内容になっていることも条件です。「神奈川県に住んでいるＡ君」など第三者が見て個人を特定できなければ名誉毀損は成立しません。

・社会的評価を下げる内容であること

また、「前科持ちである」と不特定多数の人に伝えるなど、第三者の評判を落とす行為であることも要件の一つです。

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:41
名前： 匿名

〜名誉毀損以外にあげられる誹謗中傷による法的侵害〜

名誉毀損以外にも、ネット上の法的侵害として侮辱やプライベートの侵害があげられます。

・侮辱との違い

侮辱とは、公然の場で真偽を確認することができない誹謗中傷により他者の評価を落とす行為です。名誉毀損と同じく、以下が成立する要件としてあげられます。

公然の場であること
対象が特定できる内容であること
社会的評価を下げる内容であること

それでは、名誉毀損との違いはどういったところにあるのでしょうか。それは、名誉毀損が成立する要件が、「真偽を確かめることができる内容」であるのに対して、侮辱が成立する要件が「真偽を確かめることができない内容」であることです。

例えば、ネット上で「Ａさんは性格が悪い上に頭が悪い」などと書き込みを行った場合、名誉毀損ではなく侮辱になります。性格や頭の良し悪しなど確認する手立てがないためです。

その反面、先ほどの「Ａさんは、前科持ちである」は前科持ちであるかどうかを確認することはできるため、名誉毀損として扱われます。

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日時： 2019/09/22(Sun) 01:41
名前： 匿名

〜事業主が対象の場合は信用毀損・業務妨害になりえる〜

名誉毀損は、誹謗中傷の内容の真偽が問われませんが、もしその内容が虚偽であることを証明できる場合、信用毀損・業務妨害に該当するでしょう。信用毀損・業務妨害は主に事業主であることが前提ですが、「あのラーメン屋のスープには毒が入っている」などとネット上で掲載した場合などが例にあげられます。

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